焼酎ブームでも、やっぱり佐賀は酒どころ。佐賀税務署が発表した「０３年度の県内酒類消費量」によると、清酒が九州７県で唯一、焼酎を上回った。酒類全体では、前年比２・９％減の５万７８１５キロリットルと３年続けて減り、過去１０年で最も少なかった。冷夏などで、ビールや発泡酒の消費量が落ち込んだためと見られる。
大平町産の巨峰をぜいたくに使ったロゼワインの試飲会「ウーヴァ・フェスタ04」が4日、町役場北のまちづくり交流センター予定地で開かれた。
自民党税制調査会は3日までに、「第3のビール」に的を絞った増税論は来年度改正で見送った。税調には「節税商品を生む税制の方にこそ問題がある」との認識が広がり、酒税体系は小手先ではなく、全面的な見直しが2006年度以降の課題として浮上してきたもよう。
ビール大手４社は来年1月からビールや発泡酒の取引制度を抜本改革する。メーカー側の希望小売価格を廃止し、これまで酒類卸業者に出していた販売助成金をやめるとのこと。価格競争の激化で利益を上げることができなくなってきたためだ。だが、メーカー、卸、小売りの各業者がそれぞれ適正な利益を得られる新しいしくみに代われば、小売店頭に並ぶビールや発泡酒の値段が現行より上がるのは確実だ。
石川県は、ニューヨークで石川の地酒の販路確立に乗り出す。「空前」とも言われる米国でのＳＡＫＥブームは上昇の一途をたどり、日本酒輸入量はここ10年で倍増。これを追い風に、県はニューヨーク事務所などを活用し、県内酒造メーカーに新たな市場開拓を促す。手始めとして1月下旬、米国の日本酒ジャーナリストを招いてセミナーを開催、成功の秘訣（ひけつ）を伝授する。日本では、焼酎ブーム。ＮＹではＳＡＫＥブーム。
香川大農学部は、独自に開発した新品種のブドウ「香大農Ｒ−１」を使ってオリジナル赤ワインの試験醸造に成功した。健康によいとされるポリフェノールを多く含み、まろやかな味わいなのが特長で、来年秋までの製品化を目指している。